訪問リハビリテーション振興財団について

平素より当財団の活動にご理解とご支援を賜り、厚く御礼申し上げます。このたび2026年度より理事長に就任いたしました。先代である半田一登前理事長が築き上げてこられた理念と志をしっかりと受け継ぎ、当財団の活動の充実を図るとともに、地域社会へのさらなる貢献に努めてまいる所存です。

財団の立ち上げ！

当財団は、2011年3月11日に発生した東日本大震災からの復興支援活動および予防活動を継続的に推進するとともに、同年12月に制定された復興特別区域法に基づく訪問リハビリテーション事業所設置による、さらなる支援活動の充実を目的として、（公社）日本理学療法士協会、（一社）日本作業療法士協会、（一社）日本言語聴覚士協会のリハビリテーション専門職3団体の出捐により、2012年10月に設立されました。

訪問リハビリテーション事業の一体化！

2016年度からは、訪問リハビリテーションに関する事業を一体的に推進するため、3団体が主催する管理者養成研修会、地域リーダー会議、フォーラムの企画・運営をはじめ、制度化推進を目的とした各種調査事業などを受託事業として実施してまいりました。

そして、今！

現在、復興特別区域法に基づく特例措置は、2度の期間延長を経て終了いたしましたが、事業は訪問看護ステーションへと移行し、地域における保健・医療・介護・福祉活動を継続しております。また、リハビリテーション専門職3団体からの受託事業についても、新型コロナウイルス感染症の影響によりWeb開催が中心となったものの、全国の訪問リハビリテーションに携わる管理者や実務者の育成、47都道府県における地域組織間の連携強化などに取り組んでおります。

そして、これから！

今後は、少子高齢化がさらに進展する2040年を見据え、益々ニーズが高まるであろう訪問看護事業の継続と訪問リハビリテーションの提供体制充実と普及促進に努めることはもちろん、健康寿命の延伸を目的として、リハビリテーション専門職だからこそ実践できる介護予防や重症化予防の取り組みをさらに推進してまいりたいと考えております。

これからも当財団の理念を大切に、地域社会の発展と国民の健康増進に貢献できるよう尽力してまいります。皆様におかれましては、今後とも変わらぬご支援、ご指導を賜りますようお願い申し上げます。