関連団体との組織連携

当財団の設立の経緯と関連協会団体の組織連携

2021年当財団設立時のHP掲載資料より抜粋

2009年、（公社）日本理学療法士協会、（一社）日本作業療法士協会、（一社）日本言語聴覚士協会は、変貌する制度への対応とそれに向けた制度提言を迅速に行うことを目的に、三協会の会⾧を中心とした新たな組織、「リハビリテーション専門職団体協議会」を立ち上げている。その際、訪問リハビリテーションの普及・振興は急務の課題でもあり、既存制度の充実、新たな仕組みの提案も含めた活動を組織的に行うことを目的にリハビリテーション専門職団体協議会の下部組織として「全国訪問リハビリテーション振興会」が設置された。

この振興会は、訪問リハビリテーションに関する普及・振興活動を行っていた「全国訪問リハビリテーション研究会（現・一般社団法人日本訪問リハビリテーション協会）」、「NPO法人全国在宅リハビリテーションを考える会」の2団体と連携して、あらゆる角度から訪問リハの普及・振興に向け組織的に活動していた。その活動として、研修班、制度化班、組織化班、調査・研究班の4つの事業を行うものとし、特に、研修事業に関しては、訪問リハビリテーションに特化した管理者研修会、実務者研修会、地域リーダー研修会（現・地域リーダー会議）、フォーラムを企画・開催し現在に至っている。

その後、東日本大震災復興支援活動の継続と、2011年12月に制定された東日本大震災復興特別区域法による訪問リハビリステーションの展開を目的とした「一般財団法人訪問リハビリテーション振興財団」が2012年10月に設立された。翌11月には福島県南相馬市に「浜通り訪問リハビリステーション」、2013年4月には岩手県宮古市に「宮古・山田訪問リハビリステーションゆずる」、2014年5月、宮城県気仙沼市に「気仙沼訪問リハビリステーション」、被災3県にそれぞれ設立した。

この財団設立後、振興会で行っていた4つの活動は、2015年以降に順次振興財団に事業を移管し、今年度より全事業が引き継がれることとなった。一方で、リハビリテーション専門職団体協議会の中に、3協会の意向・方針を適切に伝え、財団の活動を報告する役割を担う部署として「訪問リハビリテーション振興委員会」を新たに設置している。

現行の三協会、リハビリテーション専門職団体協議会（含、振興委員会）、振興財団の関係性については、組織図に示す通りである。当財団の立ち上げから現在に至るまで、常に三協会と財団は密接な関係にあり、東日本大震災復興支援も含めた訪問リハビリテーションの普及・振興に力強く動いていることを関係者の皆様に改めてお伝えさせていただきます。